脳内写生3

脳内写生は選ばれた少数の例外者のための案内表示であり、「飾り窓の天使」と連携したブログです。

2019年05月

女児ロボット

イギリスやオーストラリアでは、女児型セックスロボットをすでに輸入禁止にしています。
特にイギリスでは昨年、違法に輸入された女児型セックスロボットが大量に押収され、それまで警察が把握していなかった多数の小児性愛者の特定につながったと言われています。

また米議会でも女児型セックスロボットの輸入禁止法案が成立しました。

これらの女児型セックスロボットは、主に日本や中国(香港)で作られており、旧来型の「セックスドール(ラブドール)」と「セックスロボット」の共通点は、いずれも人型をしており、人工の膣があるものの、明らかな違いは「セックスドール」は人形であるのに対して、「セックスロボット」は人工知能を有しており、会話が楽しめたり、官能的な表情や演技をすることができるという特徴があります。

この人工知能付きの「セックスロボット」の幼児タイプが女児型セックスロボットであり、さらにこの女児性交ロボットには、悲しむ・怖がる・レイプ等のプログラムが付いているそうです(プロモーション動画より)
欧米では「女児のセックスロボットと交わるうち、倫理観が曖昧になり本物の子供に手を出したくなる危険は見逃せない」といった論調があり、子供型のセックスロボットは小児性愛者のゆがんだ性的欲求を助長する恐れがあると警告する専門家もおり、女児型セックスロボットに飽きれば、次は本物の子供に手を出したくなるだろうと主張する米下院議員もいます。

一方、女児型セックスロボットは小児性愛者の性的欲求の抑制に役立つとする意見存在していますが、この主張にも科学的な根拠がありません。

当然、AIを搭載して女児型セックスロボットは数百万円と高価であり、小児性愛者が簡単に購入できる商品ではありません。

そもそも女児とは何歳のことなのでしょうか?
ロボットは機械にすぎません、ロボットにも年齢があると考えるほうがアタマが固いと思うのですが。
なんでもかんでも禁止することが性犯罪の抑止につながると考えるほど性欲の世界は単純ではありません。

いわんや性欲の世界は「禁じられることで狐火のような怪しい輝きがますます強くなる」のです。




全国で休眠状態の特定非営利活動法人(NPO法人)の多数あると内閣府が公表しました。

毎年、自治体等に提出義務がある「事業報告書」を提出していないNPO法人は全体の約16%あり、活動実態の不明確ではないNPO法人も延べ3676法人ありました。


NPO法人が詐欺に利用されたり、災害復興の補助金の受け皿として使われるなどの問題も表面化しており、今回はじめて実体調査が行われました。


もはやNPO法人は無用なのではないのか、存在の意味がないと私は考えます。
NPO法人と名乗るだけで、なんとなく「うさんくさい」時代、むしろ非営利の一般社団法人や非営利の一般財団法人を設立して法律の枠の中で活動すべきなんです。



大阪都構想について来秋二回目の住民投票を行うと言う。

沖縄でも辺野古への米軍基地の移設について住民投票を行い「反対」の民意が下された。

イギリスではEU離脱の国民投票が行われたが、離脱の条件をめぐって紛糾しており、いまだに離脱できずにいる。

民主主義とは、民衆が多数決で物事を決める仕組みであり、民衆の多数意見や声高の世論が常に「正しい」とする体制のことです。

しかし民衆の多数意見や世論は、それこそ一夜で一変するような短慮の見解であり、愚かな民衆が多数決を行えば愚かな結論しか導き出せません。

しかも、こうしたジレンマを回避するためにあるのが「議会制民主主義」なのであり、まず選挙を行い、それぞれの利害の代表となる議員を選出して議会に送り出し、議会であれこれ討議したうえで「正しい判断」を行う仕組みでした。
しかし、その「議会制民主主義」でも決着しない問題が起きると議会は「英断」を放棄して、住民投票や国民投票で論争に終止符を打とうとします。

ところが、その住民投票や国民投票の結果が「愚かな民衆が多数決を行えば愚かな結論しか出ない」というイギリスのジレンマに帰着します。

民主主義とは、独裁者による政治よりは少しはマシかもしれないが、「衆愚政治」による「集団無責任体制」であったのだと思います。

「アダルト」のカテゴリーでこうした意見を述べるのは「異質な意見は選ばれた異質な少数にのみ伝わる」というスタンスを維持したいからです。

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バッテリーカー(電動乗用車・EV)やプラグインハイブリッド車などを義務化する法規制を導入し始めた国が出現しましたが、はたしてEVは本当にエコなのでしょうか?

EVは構造がシンプルで金属部品が少ないことから、鉱石を掘る→鉱石を運搬する→溶鉱炉で溶かす→精錬するという重厚長大な素材ではないカーボンファイバー等の非鉱石系の素材で車体が作れるとか、大きな設備が必要な大企業でなくても自動車の生産ができる等のメリットがあります。

その一方で、EVを走らせるための電力はどのように発電するのか?
あるいはリチウム電池等の製造に必要なレアメタルの発掘に伴う環境破壊や、5~6年でフル充電できなくなると言われている高価なバッテリーの載せ替えの費用と劣化したバッテリーのリサイクル問題。
カーボンファイバーの車体が劣化した際の産業廃棄物の処理方法。
そして充電中はEVを走らせることができない、長距離ドライブに向いていない等の稼働効率の問題など、いくつもの未解決かつ予測しきれない問題があります。

これではエコだと思って始めたことが、実はエコではなかったという風力発電や太陽光発電のような結果になりかねません。

トヨタはすでに水素燃料電池と、プリウス等に使われているハイブリッド車の特許を公開・放棄していますが、これはガソリンエンジン車やハイブリッド車を将来作らないという意味ではなく、EV車に傾倒しようとしている他社メーカーに対して「いつでもハイブリッド車戻っておいで」と呼びかけているのではないかと私は分析しています。




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慰安婦問題や徴用工問題・レーダー照射問題など、日韓関係はもはや双方が譲れない・許しがたい状況に直面しており、韓国は日米にとってもはや中国・北朝鮮と同じレベルの信用できない国になってしまいました。

百歩譲って、「韓国人は非常に情緒的かつ感情的な民族」であることを前提(仮定)としたとしても、極力無用のトラブルを避けようとしている日本を繰り返し足蹴にしてきた韓国に対して、日本は最近になって「もはや堪忍袋の緒が切れた」 「反韓・嫌韓をこえて国家として断交断絶すべし」という世論が噴出しはじめています。

特に韓国では「日本非難が愛国である」と考える政治家と国民が多いのですが、韓国に愛国心があるのと同様に、日本にも深い愛国心があるのであり、そのことに気付かない韓国が延々と「日本非難が愛国」であると思い込んでいることで、日本と米国は「あきれる」以上に「うんざり」させられています。

韓国は「韓国人は非常に情緒的かつ感情的な民族」であるという事実以上に、今後20年間は韓国とは対等で円満な友好関係を結ぶことができず、韓国は国際社会からも孤立することになるでしょう。

なぜ20年掛かるのか?
それは韓国の政治家と国民の根本的な世代交代と、わが国が韓国から再三再四受けた侮辱を日本が忘れるのにそれだけの年月が必要だからです。

(画像は本文と関係がありません)


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