脳内写生3

脳内写生は選ばれた少数の例外者のための案内表示であり、「飾り窓の天使」と連携したブログです。

2019年09月

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NHKの人気番組「チコちゃんに叱られる」でカラスの「キョエちゃん」が毎回連発する「○○のバカー」というフレーズ。
子どもが見ている番組でバカを連発することに視聴者からの疑念の声はまったくないのでしょうか?

はたして、いつからNHKは侮蔑語である「バカ」をTVで公然と使うようになったのでしょうか?
バラエティー番組だからバカを連発してもいいのかな?

もう一つNHKの「ガッテン」とか「チコ叱」で専門家の意見を紹介したあとで必ず「諸説あります」という字幕が表示されるのですが、あれは異論封じであって、他に諸説があるのであれば視聴者のために可能な限りその諸説を紹介すべきであると思います。
NHK好みの特定の意見のみを番組で堂々と紹介しておいて、「諸説」ある見解を一言で切り捨てることは公共放送のスタンスではありません(ボーッと放送しているんじゃね~ぞ~ッ) 画像は本文と関係ありません。
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以下は昨年アップしたブログの再録です。
NHKをぶっ壊せ・NHKから国民を守る党に国会でぜひ質問して欲しい:

NHKへ:公開質問状 (2018年06月22日)
ワンセグでテレビを見られる携帯電話・モバイル端末・タブレット等の持ち主には、NHKに受信料を払う義務がある旨の判決があいつでいます。
法治国家であるからには、法律には従うしかありません。

そこでNHKに質問です。
1.ワンセグでテレビを見られる携帯電話を持っている人が「ワンセグでテレビを見ないので携帯電話等のワンセグ機能を削除して欲しい」とNHKに申し込んだら、NHKはその削除に応じてくれるのですか?

2.自家用車を購入したら純正品のカーナビにワンセグ機能が付いていた、運転中もしくは自家用車内でテレビを見ないのでカーナビ付随しているワンセグ機能を削除して欲しいとNHKに申し込んだら、NHKはその削除に応じてくれるのですか?

3.上記「1」「2」に付随する費用はNHKが負担してくれるのでしょうか?
 またその作業期間の代用機種・代車等は用意してくれるのでしょか?
 携帯電話や自家用車が使えない期間の「補償」はあるのですか?

4.上記「1」「2」の削除をNHKに申し込む場合の窓口・受付等はどこですか?
 その窓口・受付等は公表されていますか?

法治国家であるからには、NHKだってワンセグを使わないユーザー向けの対応を積極的にすべきであり、それに伴う必要経費を負担する義務があるはずです。
一方的に受信料だけは徴収する、でも意図せずにワンセグ付きの携帯電話・モバイル端末・タブレット等を保有するユーザーについて何もしないのであれば「ヤクザのミカジメ料」と変わりないことになります。

NHKはテレビ放送を通じて、こうした矛盾について堂々と回答して下さい。

韓国の文在寅大統領と彼を支持する韓国国民が望む「改革と統合を成し遂げる」という公約の正体は「積弊清算」と呼ばれる戦後の韓国の政治経済における長年の「弊害」を一気に精算し、南北朝鮮を統一するという意味であり、文大統領自身が北朝鮮出身者であって、選挙で左派(左翼・親北:北朝鮮の政治体制に共感を示している韓国人)の国民の支持を得て大統領ななった人物ですので「積弊清算」の主要なターゲットは当然のごとく「反日反米」をめざしていることになります。
文大統領の考えの根底にあるのは、「韓国は戦後、親日派政治家が国民をリードしたために南北に分断されてしまった、本来は北朝鮮や中国の社会主義の人たちと手を握って祖国統一を図るべきであった、その祖国分断の責任は『親日派』にあるのだから、祖国統一のために『親日派』は清算する」という信念です。

自衛隊航空機に対するミサイルのレーダー照射から、日韓の軍事情報包括保護協定(GSOMIA)の破棄まで韓国の「反日反米」は一貫しており、在韓米軍による「韓国を北朝鮮や中国・共産圏から守る」という本来の使命感も薄れてきたように思えます。
特に文大統領自身が「韓国の工業力と北朝鮮の政治力を統合すれば日本に勝てる」旨の発言は、南北の経済協力により「平和経済」が実現すれば北朝鮮の核ミサイル付き統一を意味しているのであり、わが国のみならず米国・台湾・ASAN諸国・EUにも強い衝撃を与えました。
それは韓国がいずれ赤化(共産主義化)するという意味であり、わが国が韓国をホワイト国から除外したことは適切であったことを裏付けています。

むろんそれは、韓国の国民が自ら選択した大統領選挙の結果であり、韓国の将来を文大統領の手腕に委ねる、そしてその結果は韓国国民の選択の結果であり、断じてわが国のせいではないことを韓国国民は深く記憶すべきです。
このところの韓国における日本製品不買運動がさらに暴走して、韓国の生活や文化の中に浸透している「日本文化の排除」にまで広がり、教育の現場と自治体までが、「戦犯企業」とみなした日本企業の製品を使わない、日本の漢字を排除する運動を展開し始めており、行政用語の中に存在する日本の言葉さえも排除する動きが散見されます。
そのうち訪韓観光客向けの日本語の案内表示や飲食店等の日本語の看板も排除される事態となり、かつてのように日本の音楽や芸術・スポーツさえも韓国から閉め出される事態となる可能性があり、韓国は日本への経済報復として「LINE」の提供を廃止するという未確認情報もあります。


つまり韓国の「反日」は、従来の慰安婦問題・徴用工問題・「反安倍」に留まらず、東京オリンピックの扇をモチーフにしたメダルのデザインでさえもが旭日旗に似ているとイチャモンを付けるぐらい病的になって来ており、自分たちの主張が受け入れられなければただ駄々っ子のようにゴネるという、対岸で見ていても韓国の国家国民の感情的言動は気恥ずかしく、むしろ気の毒に思えるレベルまで民度が低下していると感じています。


文大統領とその政権は「日韓併合は不法であり、不当な植民地支配下での徴用はすべて不法」とか「不法な植民地支配を受けた個人の慰謝料請求権は日韓請求権協定の対象外である」と主張していますが、国際的な史実では以下の経緯により日本が日米英の列強3国の合意にもとづき混乱が続く「大韓帝国」を植民地化し「保護し指導した」事実があります。
イ.1897年 日清戦争での清の敗北により締結された「下関条約」により、朝鮮は清の冊封体制から離脱し「朝鮮国」から「大韓帝国」と国名を変える。(この時点で韓国は清の冊封国から独立した国となるが、現在の韓国の歴史教科書では「大韓帝国」は中国の冊封国であったことは隠蔽されている)
ロ.1902年(明治35年)日英米の三国により東アジアの安全保障について意見交換が行われた。
ハ.1904年8月23日 第一次日韓協約を締結。
ニ.1905年7月29日「桂・タフト協定」により韓国は日本が指導的地位を有し、フィリピンは米国が指導的地位を有すると日米が相互に認め合う。
ホ.1905年11月17日 第二次日韓協約を結ぶ。これにより「大韓帝国」は外交権を失い、日本の保護国となる。
つまり韓国はたびたび混乱に陥り、他国に保護されるような史実があり、特に極東の平和は、日米英の列強3国による事実上の同盟によって守られるべきであり、米国のタフト特使は「大日本帝国が大韓帝国の保護国と
なることが、東アジアの安定性に直接貢献する」ことに同意していたのです。

日韓併合は、日露戦争の原因となった統治能力がない大韓帝国を、当時の日米英の列強3国の合意のもとに条約にもとづき日本が保護したのであって、「日韓併合は不法であり、不当な植民地支配下での徴用はすべて不法」と主張する韓国の歴史観は、国力がなく統治能力がなかった弱くて哀れな自国の歴史への詭弁(ごまかし)に過ぎません。

当時は列強による植民地支配はごく当たり前のことであり、日韓併合は「侵略」でもなければ、韓国から「戦犯国家」と侮辱されるような事実がありません。
35年間の植民地化は韓国に国力がなかった証拠であり、あの時代の植民地では強制連行も強制労働も当たり前のことであり、それは不法でも不当でもありませんでした。
(慰安婦は韓国人が募集した高給の売春婦であり、徴用工は密航してでもわが国に出稼ぎに来た賃金労働者であるとする米国の資料があります)

またついでに指摘すれば、「竹島」はわが国が連合軍(米国)の占領下にあった時代に、連合軍の占領下にあった領土を韓国がドサクサに紛れて略奪したのであり、不法不当を行ったのは韓国なのです。
しかも韓国には司法・行政・立法の三権分立が存在しません。
最高裁判所でさえ感情で動くのであり、最高裁の長官は大統領に任命権があり、最近では検察庁の力をそぐために「タマネギ男」と呼ばれる文大統領の右腕を公然と検察に送り込む国なのです。
これがすべて韓国の国民性なのでしょう・・・

わが国が戦後続けてきた、韓国に対する「戦略的な忍耐の時代」は、結局、韓国をますます増長させただけで、感謝されるどころか「盗人猛々しい」とまで侮蔑される事態を招きました。
筋が通らないクレマーの対応は「譲歩しない」「妥協しない」「謝罪しない」ことが原則なんです。
(10/23 加筆訂正)


福島で増え続ける放射能汚染水を途上国に配って少しづつ海洋投棄をしてもらう!
その見返りに途上国には協力金を支払い、途上国の経済発展に貢献する!

なにを血迷ったことをほざいているのか?という声がハッキリ聞こえます。
お前は気が狂ったのかと・・・

ではお尋ねします。
CO2排出権取引をご存知ですか?
CO2の排出削減ができなかった国が、CO2の排出が少ない国からCO2の排出の権利を買うという国際的な仕組みが存在します。
排気ガスであるCO2が国家間で売買できるのであれば、福島で増え続ける低レベル放射能汚染水を途上国に配って少しづつ海洋投棄をしてもらう見返りに、途上国には協力金を支払い途上国の経済発展に貢献することだって可能なのではありませんか?
科学的に海洋投棄しても問題がないのであれば、低レベル放射能汚染水は貧しい国々にとって、実は宝の山であるかもしれないのです。

ご意見&ご批判はこちらまで:
oxoxo90@hotmail.com

おもに千葉県で発生した台風の強風によるコンクリート製電柱の倒壊は、従来の想定を超える暴風雨に既存の電柱が耐えられない、現状では強度が不足していることを露呈させました。
コンクリート製電柱は風速40mの強度しかなく、今回の最大風速は50mでした。

このため、台風の強風に耐えられずにポッキリとコンクリート製電柱が折れたのではなく、コンクリート製電柱が長時間強風にあおられたことで、電柱が何度も大きく揺さぶられ、電柱のコンクリ-トが疲労骨折や亀裂骨折を起こすように強風で揺さぶられた部分から折れ曲がった可能性が強いと思われる点です。

その根拠として、倒壊したコンクリート製電柱の折れた箇所が同一ではなく、電柱が設置された場所によって折れた箇所が異なるからです。
この事実は電柱の構造に問題があったのではなく、設置された地形やその電柱が支えている電線の風向きに対する架線の向きや、支えている電線の本数によって電柱の揺れが異なっていたことを推測させます。

換言すれば全国で使われているコンクリート製電柱には同じような脆弱性があるのであり、プレストレス式と呼ばれるコンクリート製電柱の製法そのものの見直しが必要になるのかも知れません。

電柱の倒壊に伴う広範囲の長期停電は、避難所が避難所としての役割を果たせない、病院では診察や入院患者の治療ができない、井戸ポンプや集合住宅の揚水ポンプが動かないことで断水が起き、さらに固定電話が使えず、スマートフォンやインタネット・防災無線等の通信ネットワークも使えず行政も市民も外部からの情報が遮断されるという事態を招きました。

ここ数年の特徴は、台風・豪雨等の異常気象と水害の多発と、地震等の自然災害が複合的に発生する「複合災害の時代」に入ったことであり、さらに北海道地震や今回の台風被害のように大規模停電が二次災害として発生し、避難所が避難所としての役割を果たせない、病院での診察や入院患者の治療ができない、広範囲な断水が起る、固定電話やスマートフォン・インタネット・防災無線等の通信ネットワークが使えず行政も市民も外部からの情報が遮断されるという事態を招きました。

つまり、異常気象+自然災害+洪水・断水・停電・通信ネットワークの遮断という広範囲で起きる多層的複合災害に備えなければならないのであり、行政さえも頼りにならない事態に直面する覚悟を迫られる時代であると言えます。

前回「停電・断水時の熱中症対策:停電でエアコンが動かない、断水が続いている時に体温を下げるもっとも簡単な方法は、充分に濡らしたタオルで全身を湿らせてから、うちわでゆっくりあおいで下さい。これを数回繰り返すと気化熱で全身が冷却されます。濡らしたタオルで体をこすると炎症を起こすこともあるので、充分に濡らしたタオルで軽く皮膚を押さえるように皮膚を湿めらせます。(この記事の転載・拡散はフリーです)」と書いたところ、数日後に「災害情報」のテロップに同様の情報が流されました。

もう、猛暑のピークが過ぎているので、もう少し早くこの情報を提供するべきでした。
この記事の転載・拡散に協力してくださった読者の方、本当にありがとうございました。

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